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インタビュー

スペシャリスト

一般社団法人 組織内サイレントマイノリティ

大手旅行会社や人材サービス業を手がけるベンチャー企業を経て、大手人材派遣会社に入社する。教育研修や営業研修など人材開発部門を担当した経験を活かし、2003年に日本CHO協会を設立。2011年からはインテリジェンスHITO総研リサーチ部の主席研究員として日本の雇用システムや就労者のキャリアについての研究を重ね、誰もがイキイキと働き続ける社会の実現を目指し2016年10月に(一社)組織内サイレントマイノリティを立ち上げた。

一般社団法人 組織内サイレントマイノリティ
住所 〒107-0062
東京都港区南青山2-2-15ウィン青山201E
URL http://s10.jp/
MAIL sudotomo1968@gmail.com

谷川 「組織内サイレントマイノリティ」とはユニークな事業所名ですね。この言葉にはどのような意味があるのですか?

須東 組織内において何らかの理由により仕事で力が発揮できなくなり、不安や疎外感を覚えつつも声を上げられずにいる就労者の方々のことを、私たちは「組織内サイレントマイノリティ」と定義づけています。彼らがイキイキと働ける社会を実現することが、私たちのミッションなのです。

谷川 なるほど。最近はブラック企業や長時間労働の問題もよく耳にしますし、労働環境とのミスマッチで就労者が本来持つ能力を発揮できていないケースもあるでしょうから、意義の大きなお仕事だと思います。

須東 古くから、日本企業の人材評価は「いつまでも、どこにでも、なんでも」という3つの条件を満たすことができるかどうかという物差しで行われてきました。つまり、会社の思い通りに働く人が評価され、昇進するシステムを続けてきたわけです。しかし、それは長時間働いてモノを作れば作っただけ売れた高度経済成長期の基準であって、売れるモノをどう作っていくかを考えなければならない現代に適用するのは無理があります。

谷川 では、経営者や事業部長クラスの方のマインドを変えていくことが大切になるのでしょうか。

須東 そうですね。具体的には、社内の就労者の満足度調査などを通じて人材マネジメントに携わる方のコーチングをしたり、組織内に「仕事ができない」という烙印を押された“いわゆる”弱者がいるのだという実態をセミナーやシンポジウムで発信したりと、様々な角度からアプローチしていきたいと思います。人間は誰しも、ふとしたきっかけで肉体的・精神的に今まで通りに働くことが難しくなる可能性があります。そうした人を端に追いやってしまうのではなく、適材適所で力が発揮できるような環境を整えることが、ひいては組織にとっても好影響をもたらすと思うのです。

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谷川 一度烙印を押されたと感じてしまった人は、そこからモチベーションを上げることは難しいでしょうから、その前の予防としてフォローしてくれる存在は頼もしいですね。

須東 ありがとうございます。今後はセミナーの開催頻度を増やし、Webメディアでも発信していくつもりです。私たちの活動を通して、1人でも多くの方が職場環境や自分の働き方を見つめ直すきっかけを作ってくださったら幸いです。

GUEST COMMENT

谷川 真理

須東代表は多摩大学院や専修大学でも授業を担当していらっしゃって、そちらではリーダーシップの在り方やキャリアについて教えているそうです。様々な現場で日本の職場環境を向上させようと奮闘される姿勢に感銘を受けますし、ぜひこれからも職場で声を上げられずに苦しんでいる方々の心強い味方であり続けてください。

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